日本介護新聞バックナンバー

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*****令和4年5月29日(日)第145号*****

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コロナ後遺症「オミクロン株では『せき』『だるさ』が、デルタ株以前より高い割合に…
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◇─[はじめに]─────────

 本紙ではこれまで、東京・世田谷区が時期を分けて2回調査した「新型コロナウイルス感染症後遺症アンケート」の結果と、この2回の結果を専門家が分析した内容を、計3回にわたってご紹介してきました。

 第1回目は、昨年の本紙12月25日号「コロナ療養後、120日が経過した時点の『後遺症の保有率』は、40代から70代で4割以上」として、第2回目は、今年の本紙3月30日号「コロナに感染すると、高い割合で後遺症が確認され、変異株の方がより高い割合になる」。

 そして本紙前号(4月24日号)では、この世田谷区の2回の調査結果を、東京大学の伊東乾准教授が解析した内容の要旨「コロナは『風邪』ではない。『風邪』に後遺症はない。コロナは高率で後遺症リスク有り」を配信しました。

 伊東准教授は、世田谷区の記者会見で「後遺症の研究は、世界や日本でもまだ進んでおらず、これから様々なデータが出てくると思う。今回、私が発表した内容はあくまで『世田谷区に限定した症状』で、日本全国で共通したものとは言えない」

 「コロナに感染した後の後遺症は、これから起きてくる症状だ。まだ、治療法すら確立しておらず今後、多くの研究機関が様々な調査結果を発表することで、徐々に『後遺症』が明らかになってくると思う」等と発言しました。

 現在、国内の新型コロナの感染動向は、東京都が毎日午後4時45分に発表する「都内の新規感染者数と、前週の同じ曜日との比較」が「標準的な指標」となっています。またその詳細は、新型コロナ感染症モニタリング会議(都専門家会議)が分析しています。

東京都モニタリング会議「後遺症」分析結果 この都専門家会議が5月26日に開かれ、都立・公社病院が設置している「コロナ後遺症相談窓口」に寄せられた相談内容を、分析した結果を公表しました。主に、オミクロン株(第6波)の後遺症の状況を、デルタ株(第5波)以前の後遺症と比較した内容となっています=画像・東京都HPより。黄色のラインマーカーは、弊紙による加工

 世田谷区の調査は、デルタ株(第5波)までの後遺症を分析していました。そこで今回、本紙ではこのオミクロン株の後遺症を分析した都専門家会議の調査結果を、ご紹介しようと思います。

 これら最新の調査結果を知ることで、読者の皆さんにはどうか、新型コロナの感染に警戒感を持って頂くとともに、新型コロナの感染と、その後遺症を「正しく、おそれる」心構えを持って頂ければ幸いです。

 日本介護新聞発行人

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 【調査の概要】

 ■感染拡大の「波」=都専門家会議では、新型コロナの感染が拡大した時期の「波」を、次のように定義しています。

 ▽第1波=令和2年4月に、新規陽性者数の7日間平均がピークを迎えた「波」
 ▽第2波=令和2年8月に、新規陽性者数の7日間平均がピークを迎えた「波」
 ▽第3波=令和3年1月に、新規陽性者数の7日間平均がピークを迎えた「波」
 ▽第4波=令和3年5月に、新規陽性者数の7日間平均がピークを迎えた「波」
 ▽第5波=令和3年8月に、新規陽性者数の7日間平均がピークを迎えた「波」
 ▼第6波=令和4年2月に、新規陽性者数の7日間平均がピークを迎えた「波」

 今回の調査は都専門家会議が、都立・公社病院の「コロナ後遺症相談窓口」に寄せられた相談データをもとに、主にオミクロン株(=第6波)の感染者の後遺症について、デルタ株(=第5波)以前の感染者の後遺症と比較して、その違い等を分析しています。

 ■相談実績の概況=都立・公社病院の「コロナ後遺症相談窓口」では、次のような相談実績がありました。

 ▼相談件数=7,258件
 ▼相談受付期間=令和3年3月30日~令和4年4月30日)
 ▽相談受付病院=都立・公社病院の計8病院
 ▼相談対象者=新型コロナ感染症と診断(PCR検査等で陽性)されてから、何らかの症状(=後遺症)がある人
 ▽相談受付方法=8病院の「患者支援センター」の看護師等が、電話により相談を受け付けた。1件当たりの平均相談時間は約10分。

 都専門家会議は「電話相談で相談者から聞き取った情報であるため、相談者の情報の全てを、正確に把握できていない可能性があることに留意が必要」と述べています。

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オミクロン株(第6波)が拡大した今年1月以降に相談件数が急増し、いまだ高水準で推移
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 今回の調査は「後遺症」の分析であるため、新型コロナの新規感染者数の増加の「波」が来た後に、相談件数も増加の「波」を迎えます。特にオミクロン株による感染拡大では、今年1月以降に相談件数が急増しました。

 そして相談件数がピークを迎えた週「今年2月28日~3月6日」では、243件の相談がありました。ちなみに過去、相談件数が最も多かった週は「昨年9月13日~9月19日」で332件でした。この時はデルタ株(第5波)の影響を受けています。

 今回のオミクロン株(第6波)も、前回のデルタ株(第5波)の時と同様に、新規陽性者数の減少とともに相談件数も減少傾向ですが、都専門家会議は「今回のオミクロン株では相談件数は減少しているが、いまだ高い水準で推移している」と分析しています。

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「基礎疾患の有無」また「コロナ感染時の重症度」に関係なく、後遺症は発症する
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 今回の都専門家会議の分析結果は、オミクロン株(第6波)の後遺症と思われる相談内容を、デルタ株(第5波)以前の相談内容と比較しました。これを、相談者の基本情報(年齢構成・基礎疾患の有無・コロナ感染時の重症度)で比べると、次のようになりました。

 ■年齢構成=オミクロン株と、デルタ株以前で、顕著な差は見られなかった。両方とも相談者の年齢構成は、20代から50代までは各年代が15%~25%で、10代と60代が5%、70代以上が3~4%だった。

 ■既往症(基礎疾患を含む)の有無=オミクロン株も、デルタ株以前も「既往症なし」が74~76%。「既往症あり」が24~26%で、「既往症なし」でも後遺症を訴えた人が全体の4分の3を占めた。この点は、世田谷区の調査結果とほぼ同じ。

 ■コロナ感染時の重症度=「軽症以下」と「中等症以上=コロナ発症時に、肺炎診断・酸素投与・抗ウイルス薬投与・ステロイド薬投与・人工呼吸器・ECMO[エクモ]の診断や治療を1つ以上受けた者。ただし、相談者の自己申告による」に分けると次のようになった。

 ▼軽症以下=オミクロン株97%・デルタ株以前86%
 ▽中等症以上=オミクロン株3%・デルタ株以前14%

 これは、世田谷区の調査結果の分析内容(ただしデルタ株以前の感染による後遺症)とほぼ同じで「基礎疾患がなくても、後遺症は発症する」「変異株の種類にかかわらず、たとえ『軽症以下』でも、後遺症は発症する」ことを、あらためて裏付けた形となりました。

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症状別では、オミクロン株は「せき」「だるさ」が、デルタ株以前より高い割合を示す
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 相談者が訴えた症状を分析すると、オミクロン株では「せき」が38.6%と最も高い割合を示し、デルタ株以前の22.2%%から大きく上昇しました。次いで「だるさ」が34.0%と2番目に高い割合を示し、こちらもデルタ株以前の26.0%から上昇しました。

 その一方で、オミクロン株では「味覚障害」「嗅覚障害」「脱毛」は、デルタ株以前から大きく減少しました。ただし都専門家会議は「 オミクロン株のデータは、陽性判明から3ヶ月未満の相談がほとんどだ」

 「このため3ヶ月以降に、これらの症状が新たに出現する可能性もあることに留意が必要だ」と注釈しています。また、これらの症状を年代別にみると「年代による顕著な差異はみられなかった」

 「どの症状も、20歳代以下の若い年代から60歳代以上まで、幅広い年代から症状の訴えがみられる」と分析しています。また「発熱・微熱」「呼吸困難」「胸痛」「しびれ」「抑うつ」は、デルタ株以前の方が、オミクロン株よりも少しだけ高い割合を示しました。

 これらの調査結果は、以下通りです。

 【オミクロン株の方が、デルタ株以前より高い割合を示した後遺症】
 ▼せき=オミクロン株38.6%、デルタ株以前22.2%
 ▼だるさ=オミクロン株34.0%、デルタ株以前26.0%

 【デルタ株以前の方が、オミクロン株より高い割合を示した後遺症】
 ▽味覚障害=オミクロン株10.6%、デルタ株以前23.3%
 ▽嗅覚障害=オミクロン株9.5%、デルタ株以前30.4%
 ▽脱毛=オミクロン株0.8%、デルタ株以前9.4%

 【デルタ株以前の方が、オミクロン株よりも少し高い割合を示した後遺症】
 ▽発熱・微熱=オミクロン株17.4%、デルタ株以前19.1%
 ▽呼吸困難=オミクロン株11.3%、デルタ株以前15.1%
 ▽胸痛=オミクロン株3.9%、デルタ株以前6.3%
 ▽しびれ=オミクロン株1.4%、デルタ株以前2.9%
 ▽抑うつ(よくうつ・気分が落ち込み活動を嫌っている状況)=オミクロン株1.6%、デルタ株以前1.9%

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後遺症を予防する観点からも、コロナに感染しないよう、ワクチン接種の積極的な検討を
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 これらの分析結果をまとめて、都専門家会議は次の3点を結論づけています。

 ■1.オミクロン株の感染者は、後遺症について、年齢や既往症の有無、コロナ発症時の重症度などに関わらず、様々な相談を寄せている。

 ■2.オミクロン株における症状の割合について、デルタ株以前のデータと比較すると「せき」「だるさ」が増加して「味覚・嗅覚障害」「脱毛」が減少している。

 ■3.後遺症を予防する観点からも、コロナに感染しないよう、日々の基本的な感染予防対策を行うとともに、ワクチン接種の積極的な検討をお願いしたい。

 さらに、都専門家会議は「都では、後遺症の症状・体験談・データ・相談窓口等を紹介する『後遺症リーフレット』を作成し、昨年6月からホームページ上で公開している」

 「厚生労働省も、医療従事者等を対象とした後遺症診療のアプローチやフォローアップ方法についてとりまとめた手引き「新型コロナウイルス感染症診療の手引き別冊・罹患後症状のマネジメント」(第1版)を、今年4月28日に作成している」等と紹介しています。

◇─[おわりに]─────────

 このところの、新型コロナの新規感染者数が全国的に「減少傾向」にあることを受け、政府では「マスクを外しても良い場面」等について情報発信しています。確かに、これから気候的に蒸し暑くなる時期に、そういった「配慮」も必要なのかも知れません。

 しかし「後遺症に苦しまないためにも、新型コロナの感染予防が必要」との観点から、これらの施策が考えられているのか……と言えば、正直なところ疑問が残ります。やはりまず、厚労省が一般の方向けに「後遺症」についての情報発信をすべきだと思います。

 「後遺症」については、例えば変異株の種類により、その主な症状が異なる等、まだまだ未知の部分が多いと思われますが、最終的には一般の方々が「新型コロナの感染と後遺症を、正しくおそれる」ための情報が今後も必要になります。

 弊紙も今後、この点に注目して「後遺症」に関する様々な調査結果や分析内容を継続して、本紙で取り上げていきたいと思います。 

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(C)2022 日本介護新聞

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*****令和4年4月24日(日)第144号*****

◆◇◆◆◆─────────────
コロナは「風邪」ではない。「風邪」に後遺症はない。コロナは高率で後遺症リスク有り
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◇─[はじめに]─────────

 前回の本紙(3月30日号)では、東京・世田谷区が実施した「新型コロナウイルス感染症後遺症アンケートの結果」で、3月28日に記者会見で発表した「第2回目の調査結果」を報じました。第1回目は昨年(令和3年)11月15日に、世田谷区が会見で公表しました。

 これを本紙では、第1回目は昨年12月25日号「コロナ療養後、120日が経過した時点の『後遺症の保有率』は、40代から70代で4割以上」として、第2回目は「コロナに感染すると、高い割合で後遺症が確認され、変異株の方がより高い割合になる」と報じました。

 この2回の調査結果について世田谷区は、東京大学の伊東乾准教授に解析を依頼し、第2回目の記者会見で伊藤准教授がその内容を発表しました。今回の本紙では、その中でも本紙読者に参考となる事項を5点に絞り、その内容をご紹介することにいたしました。

 現在、東京都内の新規感染者数は減少傾向にあるとは言え、いまだ1日当たり5千人前後のレベルで感染者が続いています。これが「第6波」の収束を意味するのか、それとも「第7波」の予兆なのか……。専門家の間ですら、様々な予測が述べられています。

 いずれにせよ、明確なのは「東京都内では、現在も1日で5千人規模の新規感染者が発生しており、これらの感染者は今後、後遺症を発症する可能性が高い」ということです。これは東京都内に限らず、全国的に共通して言えることだと思います。

 それでは、私たちは「コロナの後遺症」にどう向き合えば良いのか……? 伊東准教授は、今回の調査を実施した世田谷区の人口が現在、約93万人なのに対し「コロナ感染者は8万人を超えている。ほぼ10人に1人だ」

 「今、世田谷区民や都民、さらに国民の大半が新型コロナに感染する可能性があり、これから直面しなければならない『後遺症』はその先にある。その際の参考として、今回の分析結果を見て頂きたい」と述べています。どうか最後まで、ご一読頂ければ幸いです。

 日本介護新聞発行人

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 【調査の概要】世田谷区が実施した「新型コロナウイルス感染症後遺症アンケート」は、世田谷保健所に提出された新型コロナの発生届を元に対象者を特定し、これらの人々に郵送回答・インターネット回答を要請。第1回と第2回は、次のような内容で実施しました。

 ◇第1回調査=対象期間は令和2年3月~令和3年4月15日まで=対象人数は8,959人で、回答率は41.4%。有効回答数は3,710人。コロナの感染拡大の「波」に当てはめると「第1波・2波・3波・4波の途中までの感染者」となる。

 ◆第2回調査=対象期間は令和3年4月16日から9月30日まで=対象人数は1万8,553人で、回答率は33.9%。有効回答数は6,289人。コロナの感染拡大の「波」に当てはめると「第4波の途中から5波まで」となる。主に「アルファ・デルタ株」の感染者が対象。

◆───────────────────
インフルエンザに後遺症はないが、コロナは高確率で後遺症リスクがある。風邪ではない
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 まず、今回の分析の大前提として、伊東准教授は「コロナは、インフルエンザとは全く別の病気だ。インフルエンザに後遺症はないが、コロナには高い確率で後遺症のリスクがある。繰り返すが、コロナは風邪ではなく、全く別の病気だ」と強調しています。

 さらに「デルタ株が主流となった第5波(=今回の第2回調査の対象)で、有意に後遺症の発症が増えた」ことを踏まえ、第1回・第2回の調査結果を比較し、判明したこととして次の4点を挙げました。

 ■1.女性の症発率が高い=女性は、3人に2人の割合で、コロナに感染すると何らかの後遺症を引きずっている。

 ■2.「入院しても無症状」は、後遺症では重要ポイント=新型コロナに感染して入院し、医師から「肺炎症状がない」と言われた人が、その後2人に1人は何らかの後遺症が出ている。「無症状」は重要なポイントだ。

 ■3.基礎疾患があってもなくても、半分以上は後遺症は出る=「私には基礎疾患があるから大変だ」ではない。「基礎疾患があっても、なくても」後遺症は出る。

 ■4.若年層から社会の中核世代に、幅広く後遺症が発生=特に、これらの世代に増加の傾向が確認される。ただし、調査する時期と場所により、後遺症はそれぞれ違ってくる。

 これらの各項目の内容について、詳細な分析を見てみたいと思います。

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コロナに感染した女性の約3人に2人が、その後に何らかの後遺症を引きずることになる
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 世田谷区の調査では「後遺症がある」との回答した人を男女別にみると、第1回も第2回も女性が多い結果となりました。

 第1回「後遺症がある」=男性41.9%、女性54.3%=女性の方が12.4ポイント高い
 ■第2回「後遺症がある」=男性46.0%、女性62.2%=女性の方が16.2ポイント高い

 第2回の調査結果から、伊東准教授は「新型コロナに感染した女性の約3人に2人が、その後に何らかの後遺症を引きずることになる。これは、相当に深刻な事態と言える」と指摘しています。

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医師から「肺炎症状がない」と言われた人の、2人に1人は何らかの後遺症が出ている
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 コロナ患者を診断する臨床医は、基本的には患者が「肺炎」を発症しているか否か、その症状を診て「重症・中等症・軽症・無症状」に分けるそうです。例えば、コロナに感染して「お腹が痛い」と訴えた人は「肺炎」の症状ではないので「無症状」となるそうです。

 それが3ヶ月・半年・1年経った時に「どうですか?」(=「後遺症が出ていますか?」)と尋ねると、次のような結果になりました。

 ■新型コロナの症状別に「後遺症がある」と答えた人の割合

 ▼無症状=第1回27.5%・第2回31.8%
 ▽軽 症=第1回61.3%・第2回67.2%
 ▽中等症=第1回61.2%・第2回73.2%
 ▽重 症=第1回73.7%・第2回75.0%

 この結果について伊東准教授は「肺炎症状が特になし(=無症状)の人でも、約3割の人が後遺症を発症している。この点は、マスコミ等のメディアの方々が「後遺症」を報じる時に、なかなか理解し難いと思うが、後遺症を調査する時には重要なポイントとなる」

 「つまり、新型コロナに感染して、医師から『肺炎の症状がないので、無症状だ』との診断を受けても、後遺症は出る、ということだ。言い換えれば『肺炎になったから、大変だ』ではない。『無症状』は、ここ(=感染後)から長期戦に入る」等と指摘しています。

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後遺症に「基礎疾患の有無」は関係ない。感染者の約半数は、後遺症を発症している
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 今回の調査で「後遺症がある」と回答した人を、基礎疾患の有無の別でみると、わずかな差ですが第1回も第2回も「基礎疾患あり」の方の割合が高くなり、特に「後遺症がある」人は、第1回よりも第2回の方が、割合が高くなりました。

 基礎疾患あり、で「後遺症がある」第1回50.4%、第2回55.9%
 基礎疾患なし、で「後遺症がある」=第1回46.8%、第2回53.1%

 新型コロナのワクチンを接種する際に、高齢者は「優先接種」の対象になっていますが、同様に「基礎疾患がある」人も「優先接種」の対象に含まれています。これは高齢者と同様に「重症化するリスクが高い」ことが理由となっています。

 しかし、これを「後遺症の発症」という点から考えた時、伊東准教授は「基礎疾患があってもなくても、半分以上は後遺症は出ている。つまり『私には、基礎疾患があるから大変だ』ではない。基礎疾患があっても、なくても、後遺症は出る」と言及しています。

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コロナ後遺症で「出社できない・出社しても働けない」が続出し、甚大な経済損失が…
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 今回の調査では、コロナに感染すると若年層から社会の中核世代に、幅広く後遺症が発生していることがわかりました。特に、この「若年層から中核世代」では、増加の傾向が確認されています。

 ただし、伊東准教授は「調査する時期と場所により、後遺症はそれぞれ違ってくる。例えば、すでに世田谷区(人口約93万人)単体でも、全体の10%弱(8.4万人)で陽性が確認されている」

 「(区民の約10人に1人の割合ですでに感染者がいるので、その半数で後遺症が発症すると仮定すると)結果的に、区民の約20人に1人の割合で、後遺症リスクがある。これは、地域社会・経済に重大な影響を及ぼすことを意味する」

 「保健所が担当する(厚生労働省的な視点からの)調査だけではなく、経済産業省的な観点からも、わが国の被るコロナ被害の正確な調査と、適切な対策の立案・実施が必須だ」等と提言しています。その具体例として、次の2点を挙げています。

 【アブセンティーズム(=いない人)が、与える影響】

 「アブセンティーズム」とは「いない人」という意味で、新型コロナの後遺症により会社等に出社できない・遅刻や早退が多い……といった状態を指します。伊東准教授は「1人がアブセンティズムの状態に陥ると、所属する企業などの組織全体に影響してくる」

 「業務生産や業務効率の低下を引き起こし、結果的に企業などに損失をもたらす」と指摘しています。

 【プレゼンティーズム(=出社しているのに、うまく仕事ができない人)が与える影響】

 「プレゼンティーズム」とは「出社しているのに、うまく仕事ができない人」で、出勤しているにも関わらず、心身の健康上の問題が作用して、仕事のパフォーマンスが上がらない状態を指します。

 例えば「鼻づまりで、頭がボーッとして仕事に集中できない」「二日酔い、寝不足、頭痛、発熱を感じる」などは全て「プレゼンティーズム」に相当し、コロナ後遺症もこれに当てはまります。

 特に「プレゼンティーズム」は「多少の無理をすれば勤務できる状態ではあるが、ケアレスミスの増加をはじめ、作業効率や集中力の低下を引き起こし、1人・1日の計算ベースで、企業に損失をもたらす」ことになります。

 伊東准教授によれば「プレゼンティズムの損失額は『健康経営』の観点から算出が可能だ」とし、世界銀行・ユネスコ・ユニセフが共同試算した結果として「生涯賃金として2,000兆円が蒸発する」ことを紹介しています。

 「2,000兆円」とは「現在の日本の国家予算にして、20年分になり、例えば平成の30年間の、日本の全予算程度に匹敵する損失と概算される」とし、さらに「コロナの後遺症はもう、個人の責任の問題ではない。国家としての問題だ」と指摘しています。

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後遺症は予防できないのか…。現在の日本で可能なのは「ワクチン(追加)接種の徹底」
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 それでは、個人の健康を守るためにも、国家としての経済損失を招かないためにも、コロナによる後遺症は予防できないのか……。例えば米国では、新型コロナに感染してすぐに、抗体価を測定して「この人は抗体価が低い」と診断した人を特定しています。

 この人たちを後遺症の「ハイリスクグループ」として、他の感染者と分けて抗体ワクチンを打つと「後遺症の発症・長期化を予防できる可能性がある」等と発表しているそうです。しかし伊東准教授は「この手法は、現在の日本では現実的ではない」

 【「現状の日本で可能な対策は『系統立った、ワクチン(追加)接種の徹底』だ」】

世田谷区・後遺症調査・伊東准教授の提言 「現状の日本で可能な対策は『系統立った、ワクチン(追加)接種の徹底』だ。これが最も確実だし、実際に後遺症も確実に減ると考えられる」と指摘しています=画像・世田谷区HPより。黄色のラインマーカーは、弊紙による加工。理由として、第2回調査に回答した6,289人の「新型コロナワクチンの接種時期」を挙げています。

 ■第2回調査対象者(調査の対象期間=令和3年4月16日から9月30日まで)の、新型コロナワクチンの接種時期

 「陽性」と診断される前に2回接種を完了した人=5.8%
 ▼それ以外(1回だけ接種か、1回も接種していない)=87.6%
 無回答=6.6%

 ここから「第2回調査対象者の9割が、陽性が確認される前に2回接種を完了していなかった」ことを指摘しています。一方で「ただし、2回ワクチンを接種していても、約6%は後遺症を発症しているので、ワクチンは決して万能ではない」

 「しかし、後遺症を発症した人の10人中9人は、2回接種していなかったことは事実だ」等と述べています。

 【陽性診断前に2回接種した人は、未接種の人に比べ、症状の回復が早い】

 もう1点「病院内の管理された環境では、短期(28日以内=4週間・約1ヶ月)を目途に考えると、1回接種した人より2回接種した人の方が早く回復する、軽快する人が増えている、との報告もある」

 「つまり(コロナ感染時に、病院等で)キチンとケアをしていれば、症状の回復が早い」とも指摘しています。最後に、伊東准教授は「ただし、これらの調査結果は世田谷区の被害現状を示すデータで、他の県や市では、また違ってくる」

 「今年1月以降のオミクロン株による感染爆発で感染した人々の、後遺症の動向が見えてくるのはこれからで、リアルタイムでの事態把握が急務であり、これを行うべきである。後遺症の調査は、今回の世田谷区のように、1特別行政区の規模だけでは不十分だ」

 「そうではなく、地方自治体、また内閣府以下、国としての取り組みが必要な段階に達しつつある。後遺症被害は、すでに個人の疾病を保健所が観測する規模に収まらず、社会・経済損失にまで波及している」

 「コロナのアブセンティーズムや、コロナのプレゼンティーズムが(世田谷区のような一つの)地域から、グローバル社会にまで甚大な影響を及ぼしている。医療はもとより経済・経営・産業・労働など社会被害実態を適切に調査分析する必要がある」

 「ここから、有効な施策を導き出して鋭意実行、その影響の最小化に務めるべきである」等と提言しています。

◇─[おわりに]─────────

 今回の調査ではアンケートに回答した、検査で陽性となった世田谷区民から、コロナに対する様々な「生の声」も寄せられています。例えば「自己負担により、就業復帰前のPCR検査を強制され、陰性証明の取得も強制された」

 「感染により、給与の減少や退職に関すること等で悩んだ」「後遺症が続くことにより、うつ病を発症した」「会社から『自己都合』による退職を強要された」「自分が感染したことで職場の雰囲気が悪化し、バッシングもあり、自分への罪悪感を強く感じた」等。

 新型コロナは、特に感染力が強い変異株が流行してからは、個人の感染防止対策だけではもはや、感染を防ぎきれないレベルに達しています。また、今回の調査で「コロナに感染すると、約5割の確率で後遺症が確認される」点は、特に脅威に感じます。

 これらの課題の解決策に関する研究は、伊東准教授をはじめ、専門家の間でもまだ始まったばかりのようです。本紙としては、本来は「高齢者の後遺症」について、もっと詳しい内容を知りたかったのですが、それは今後の研究成果を待ちたいと思います。

 このところ、新たに変異株が登場するたびに「以前よりも、感染力が強い」と報じられており、これが正しいとすると「後遺症も発症しやすくなる」ことが懸念されます。本紙では今後も、専門家による様々な「後遺症」の研究成果を、追っていきたいと思います。

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*****令和4年3月30日(水)第143号*****

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「コロナに感染すると、高い割合で後遺症が確認され、変異株の方がより高い割合になる」
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◇─[はじめに]─────────

 ここ数日、東京都内の新型コロナの新規感染者数は、1週間前の感染者数を上回る日が続いており、このまま「第6波」が下げ止まって、感染拡大の「第7波」に移行する気配すら感じます。

 そのような中で、東京都世田谷区は一昨日(3月28日)に記者会見を開催し「第2回・新型コロナウイルス感染症後遺症アンケートの結果」を発表しました。第1回は昨年(令和3年)11月15日に公表しました。

 これを本紙は昨年12月25日号=コロナ療養後、120日が経過した時点の「後遺症の保有率」は、40代から70代で4割以上=で報じました。第2弾の今回は「コロナに感染すると高い割合で後遺症が確認され、変異株の方がより高い割合になる」との結論を公表しました。

 できれば現在の東京都の感染状況が、全国的な「第7波」の拡大へとつながらないことを願うばかりです。また一方で、感染症の専門家は「万全の対策を講じても、自らの努力だけで、コロナウイルスの感染を完全に防ぐことには限界がある」とも指摘しています。

 この専門家の指摘通りだとすると、誰しもがコロナウイルスに感染する可能性があり、後遺症に直面する可能性があります。そう考えると、まだコロナに感染していない方も、すでに感染した経験を持つ方も「後遺症」に関するデータは知っておいた方が得策です。

 そこで弊紙では今号で、世田谷区の第2回目の調査結果の中で、本紙の読者の皆さんに参考となると思われる項目を取り上げ、その内容をご紹介することにいたしました。繰り返しになりますが、できれば誰しも、コロナウイルスには感染しないことがベストです。

 でも、それを完全に防ぐことが困難なら、仮にコロナに感染して後遺症が出たとしても、自らの症状は他の方と比べてどのレベルに当たるのか……等、コロナの後遺症を「正しく、恐れる」ために、今回の記事が皆さんのコロナ対策のご参考になれば、と思います。

 どうか最後まで、ご一読頂ければ幸いです。

 日本介護新聞発行人

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 世田谷区が実施した「新型コロナウイルス感染症後遺症アンケート」は、世田谷保健所に提出された新型コロナの発生届を元に対象者を特定し、これらの人々に郵送回答またはインターネット回答を要請しました。第1回と第2回は次のような内容で実施しました。

 ◇第1回調査=対象期間は令和2年3月~令和3年4月15日まで=対象人数は8,959人で、回答率は41.4%。有効回答数は3,710人。

 ◆第2回調査=対象期間は令和3年4月16日から9月30日まで=対象人数は1万8,553人で、回答率は33.9%。有効回答数は6,289人。

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第1回と比べ、第2回は「後遺症がある」と回答した人が6.1ポイント高くなった
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世田谷区の新型コロナ後遺症の調査第2回目 「後遺症がある」と回答した人の割合は、第1回より第2回の方が6.1ポイント高くなり、また両方とも約5割をマークする等、コロナ感染症は後遺症が高い割合で確認され、変異株に感染した症例の方が、より高い割合で後遺症が確認されることがわかりました=グラフ・世田谷区HPより。黄色と緑色のラインマーカーは、弊紙による加工

 「後遺症がある」=第1回48.1%、第2回54.2%=第2回の方が6.1ポイント上昇
 「後遺症がない」=第1回49.3%、第2回44.0%=第2回の方が5.3ポイント減少

 【男女とも、第1回に比べ、第2回は「後遺症がある」との回答が多く、女性が多い】

 また「後遺症がある」と回答した人を男女別にみると、第1回も第2回も、男女ともに第2回の方の割合が高くなり、しかも第1回も第2回も、男性に比べて女性の方の割合が高く、さらに第1回よりも第2回で、男女の差が広がっていることがわかりました。

 第1回「後遺症がある」=男性41.9%、女性54.3%=女性の方が12.4ポイント高い
 第2回「後遺症がある」=男性46.0%、女性62.2%=女性の方が16.2ポイント高い

 【基礎疾患の有無別でみると、第1回に比べ、第2回は「後遺症がある」が多かった】

 さらに「後遺症がある」と回答した人を、基礎疾患の有無の別でみると、わずかな差ですが第1回も第2回も「基礎疾患あり」の方の割合が高くなり、特に「後遺症がある」人は、第1回よりも第2回の方が、割合が高くなりました。

 基礎疾患あり「後遺症がある」=第1回50.4%、第2回55.9%
 基礎疾患なし「後遺症がある」=第1回46.8%、第2回53.1%

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陽性診断時期別にみると、デルタ株が主流となった第5波のみ、5割を超えた
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 これまでの感染拡大の期間(=「波」)の、陽性診断時期別に「後遺症がある」人の割合をみると、デルタ株が主体となった「第5波」で初めて割合が5割を超えました。なお第1回の調査対象期間は昨年(令和3年)4月15日までで、第2回は4月16日からです。

 このため、感染の「第4波」(昨年4月から6月まで)の調査対象時期は第1回と第2回に分かれ、同様に「第4波」の調査結果も、第1回と第2回に分かれています。さらに第2回の調査対象は、昨年9月末までとなっています。

 このため、現在の「第6波」(昨年10月~)の後遺症の状況は、今回の第2回の調査結果の中には含まれていません。

 【「後遺症がある」人の、陽性診断時期(=第1~5波)別の割合】

 第1波(2020年1月~6月)で「後遺症がある」人=49.1%
 第2波(2020年7月~10月)で「後遺症がある」人=47.6%
 第3波(2020年11月~2021年3月)で「後遺症がある」人=48.6%
 第4波(2021年4月1日~4月15日)で「後遺症がある」人=46.4%
 第4波(2021年4月16日~6月)で「後遺症がある」人=44.1%
 ■第5波(2021年7月~9月)で「後遺症がある」人=57.1%

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療養中の症状が「特になし」の人でも、約3割の人が後遺症を発症した
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 新型コロナに感染した際の、療養中の症状を4段階=「特になし」「軽症」「中等症」「重症」=に分け、それぞれに「後遺症がある」人の割合を調べたところ、いずれも第1回よりも第2回の方が、割合が高くなりました。

 【「後遺症がある」人の、療養中の症状(=特になし・軽症・中等症・重症)別の割合】

 療養中の症状が「特になし」だが「後遺症がある」人=第1回27.5%、第2回31.8%
 療養中の症状が「軽症」で「後遺症がある」人=第1回61.3%、第2回67.2%
 療養中の症状が「中等症」で「後遺症がある」人=第1回61.2%、第2回73.2%
 療養中の症状が「重症」で「後遺症がある」人=第1回73.7%、第2回75.0%

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後遺症の発症を年代別にみると、50代以降は「全身の倦怠感」が、最も割合が高かった
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 「後遺症がある」人の症状で、第1回と第2回のどちらかで、上位5項目に入った症状について、第1回と第2回の結果を比較すると、多くの症状で「発症率」は大きくは変わりませんでしたが「脱毛」だけは、第1回に比べて第2回は発症率が大きく増加しました。

 なお、下記に示したデータの「」印は、第2回で発症率が上昇した後遺症の症状で、「」印は第2回で発症率が低下した後遺症の症状です。また「」印は、特に発症率が大きく上昇した後遺症の症状(=「脱毛」)です。

 【症状別の発症率・第1回と第2回を比較し、上昇したのか? 低下したのか?】

 嗅覚障害=第1回54.4%→第2回56.0%[第2回目で1.6ポイント上昇]
 全身の倦怠感=第1回50.0%→第2回45.6%[第2回目で4.4ポイント低下]
 味覚障害=第1回44.8%→第2回46.5%[第2回目で1.7ポイント上昇]
 咳=第1回34.5%→第2回35.5%[第2回目で1.0ポイント上昇]
 息苦しさ=第1回29.8%→第27.8%[第2回目で2.0ポイント低下]
 ▲脱毛=第1回17.6%→第2回33.7%[第2回目で16.1ポイント上昇]

 さらにこの結果を年代別にみると、各年代で最も発症率が高い症状は、第1回・第2回ともに若い世代は「嗅覚障害」でした。一方、50代以降は「全身の倦怠感」が発症しやすいという結果となりました。

 【各年齢における、最も発症率が高い症状・第1回と第2回の比較】

 10歳未満=第1回・咳45.5%→第2回・嗅覚障害35.6%
 10代=第1回・嗅覚障害75.0%→第2回・嗅覚障害62.6%
 20代=第1回・嗅覚障害75.9%→第2回・嗅覚障害67.5%
 30代=第1回・嗅覚障害67.1%→第2回・嗅覚障害61.9%
 40代=第1回・全身の倦怠感53.7%→第2回・嗅覚障害53.6%
 ■50代=第1回・全身の倦怠感51.7%→第2回・全身の倦怠感55.7%
 ■60代=第1回・全身の倦怠感57.1%→第2回・全身の倦怠感57.4%
 ■70代=第1回・全身の倦怠感65.3%→第2回・全身の倦怠感55.3%
 ■80代=第1回・全身の倦怠感57.8%→第2回・全身の倦怠感51.4%
 ■90代=第1回・全身の倦怠感20.0%→第2回・味覚障害50.0%

◇─[おわりに]─────────

 今回の第2回の調査結果をまとめると「コロナに感染すると、約5割の人で後遺症が確認され、また後遺症を発症する割合は、後で感染が拡大した変異株の方が高くなる」「療養中の症状が『特になし』の人でも、約3割の人が後遺症を発症する」

 「後遺症の発症を年代別にみると、50代以降は『全身の倦怠感』の割合が最も高い。また『脱毛』の発症率は、後で感染が拡大した変異株で大きく増加した」になります。中でも「コロナに感染すると、約5割の人で後遺症が確認される」は、特に脅威に感じます。

 それでは、コロナに感染してしまい、後遺症が発症したらどうすれば良いのか……。世田谷区では、今後の対策の助言を得るため、東京大学大学院の伊東乾・准教授らのグループに、今回の調査結果について専門的な分析を依頼しました。

 この内容も、一昨日(3月28日)の記者会見で発表されましたが、こちらは近日中にまた、本紙で要旨を取り上げたいと思います。いずれにせよ例え「コロナの感染を完全に防止することは困難」でも、まずは「自らが出来る対策を100%実施する」ことが重要です。

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